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貯蓄好きは、GDP成長の足を引っ張っていた!

 

失業率が上がり、所得水準が下がっているデフレ下では、だれもが先行き不安だから、貯蓄に励もうとする。

ところが、この貯蓄という行為は 個人消費でもなければ民間投資でもない。

つまり、GDPにはなんにも貢献しないのだ。

 

GDPとは「個人消費」「民間投資」「政府支出」と「輸出-輸入=純利益」の総計である。

つまり

GDPは ある期間内に日本国内でつくられたモノやサービスの合計金額の事になる。

あくまでも働いたことによって、生まれる付加価値だ。
このGDPの前年や前期に対する変化率を「経済成長率」と呼んでいる。

 

1992年の名目GDP=4,414,964(ミリオンドル)、そして2013年の名目GDP=4,919,589(ミリオンドル) 成長率11.4%

なんと!! 20年間の成長11.4% 

※原因は、個人の生活防衛策ともいえる節約貯蓄だった

 

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あなたはアイルランドという国を知っているだろうか?

この国の国民は、ギリシャとは対極の国民で、ドイツ人や日本人のように勤勉実直である。

この国は、2010年バブル経済が崩壊し、財政破綻でギリシャと並んで世界を混乱に陥れたのでご存じかもしれない。

この国の経済が崩壊した時(政府の財政赤字が名目GDP=220,063(ミリオンドル)の32%(2010年))

その後、国が取った政策は、法人税を下げに下げて、世界中の有力企業を誘致し、経済の向上を図った。

※代表的なのは、サムライジャパンの長友佑都が所属するインテルの誘致がある。

その結果、アイルランドは2014年名目GDP=250,814(ミリオンドル)になった。(2010年比≒14%の成長)

財政破綻した国でも、政策により4年間で名目GDP14%の成長(財政赤字を含まず)

 

日本が経済の向上を図っていた約20年間は11.4%の低成長だった。

別の観点から考えると、国も国内に外国企業を積極的に誘致せず、日本の企業は、海外への積極投資もしなかった事になる。

さらに別の観点から考えると、この期間 日本は国力を温存していたとも言える。

 

今後 日本経済は温存していた分、伸びしろが大きくなる

 

事実、アベノミクス政策により、企業ぱ海外投資を強化し始め、オリンピック決定により外国企業の誘致が強化されつつある。

 

となれば まさに! NISA 

利用した投資を開始する 絶好のタイミング  は !!

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